リーマン・ショックという言葉を聞いたことがあるでしょうか。
そもそも経済は頻繁に悪化していますから、どれのことかわからないと思う人もいるかもしれませんね。
リーマン・ショックは世界経済に大きな影響与えたものです。
ここではそんなリーマン・ショックについて解説します。
リーマン・ショックの始まり
2008年9月15日、アメリカの投資銀行であるリーマンブラザーズホールディングスが経営破綻となりました。
アメリカ史上最大の企業倒産とも言われており、投資銀行が倒産してしまったことにより、世界的な打撃が起こったのです。
この銀行に私をしてもらっていた企業は1日にしてあっという間に打撃を受けてしまい、これによって円高ドル安となりました。
石油価格が高騰し、商品を作るにはお金がかかるけれどその割に売れない、という状態が起こってしまったのです。
雇用形態の見直し
特に製造業は大きな影響を受けました。
日本においても自動車産業が打撃を受け、自動車を作るのにお金はかかるけれどなかなか売れない、という状態が起こったのです。
なかなか売れないとなれば当然ながら儲けがないということになりますので、コストを削減しなければならなくなります。
そこから工場の労働者などの雇用を打ち切るということが行われました。
このようなリストラはどんどん広がり、最初は非正規雇用の人が切られていましたが、徐々に正規採用の人までもクビにされるようになったのです。
就職率にも影響
2008年のリーマン・ショックのあおりを受けた学生たちは2008年に就職活動を始めた2010年卒の学生たちを指しています。
またこのリーマン・ショックはこのあとまだ続きますので、大体2010年卒業の学生から2013年卒業の学生は就職氷河期を経験したとも言われています。
もともとの就職率は8割程度でしたが、リーマン・ショックが起こった後の就職率は6割にまで減りました。
また、失業率ももともとは3.8パーセントだったのが2008年には5.1パーセントに上ります。
ただしこの失業率は世界的に見ると大した事ありません。
世の中では失業率がもっと高くなり、仕事を失った人が増えたのです。
まとめ
いかがでしょうか。
リーマン・ショックはアメリカで起こったことですが、その影響は世界中に広がりました。
特に円高ドル安にだった事は様々な商売に影響を及ぼし、その不況は数年間続くことになるのです。
特に日本の経済は不況に陥ったまま、回復されるなるまでしばらく時間がかかります。