同時多発テロが起こった後の中東はどうなったのか

同時多発テロは中東諸国に大きな影響を与えました。

というのは、テロを起こしたのが中東のイスラム教徒だったため、この同時多発テロはアメリカによる中東政策のあり方を大きく変えたのです。

そしてアフガニスタン侵攻やイラク戦争へと発展させていきます。

それならば、具体的にこの同時多発テロは中東諸国にどのような影響を与えたのでしょうか。

ここではこのテロによる中東諸国への影響について解説します。

イスラム教徒との対立が明確になる

もともとアメリカは中東諸国と歴史的に関係があったわけではありません。

そもそも中東ではユダヤ人とアラブ人との対立が起こっており、そのユダヤ人が作り上げたものがイスラエルという国だったのです。

アメリカはイスラエルを経済的に支援していましたから、アラブ人にとってアメリカ人とは自分たちの敵を支援する人間だったのです。

しかし同時多発テロが起こったことにより、アメリカとアラブ人であるユダヤ教徒の対立はより悪化することになりました。

イラク戦争を始め、アメリカは積極的に中東に介入するようになったのです。

中東出身の人に対する差別

イスラム教の過激派たちが同時多発テロ起こしたことにより、アメリカ国内のみならず、世界中で中東出身の人に対する差別意識が高まっています。

もともとジハードなどといった、キリスト教や仏教などには存在しない概念を持っている宗教だからこそ、何を考えてるのかわからない、何を求めているのかわからない、などといった不安からイスラム教の人たちに対する偏見が高まってしまったのです。

学校などではイスラム教の子供たちがいじめられるということも多発しました。

同時多発テロが起こったことにより、中東出身の人々はなかなか生活しにくい状況に陥ってしまったのです。

自衛隊と憲法改正

同時多発テロではありませんが、イラク戦争は日本にも大きな影響を与えました。

首相の小泉純一郎がもともとイラク戦争を支援しており、そして自衛隊を派遣することにしたのです。

もともと自衛隊というのは日本を守るための組織であり、他の国で仕事をするための力も持ち合わせていません。

自衛隊は非戦闘地域に限って派遣されたはずでしたが、実際は自衛官たちが身の危険にさらされたということもあり、自衛隊はどのような立ち位置にあるのか、そして憲法はどのように解釈したらよいのか、という疑問がわくようになりました。

中東に自衛隊が派遣されたからこそ、安全等に関してもしっかりと考えられるようになっていくのです。

まとめ

いかがでしょうか。

2001年の同時多発テロはアメリカの中東政策のみならず、世界に大きな影響を与えました。

そしてイスラム教の人たちへの理解が求められるようになっていくのです。

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