世界大恐慌を受けて銀行はどのような経済政策をしたのか

1929年にアメリカのニューヨーク証券株式上の株価が大暴落し、経済が一気に悪化したという事は誰もが知っていますよね。

これは世界大恐慌と言われており、世界中に深刻な影響を与えました。

しかしそんな世界大恐慌を経験しながらもアメリカは経済を立て直したのです。

それならばアメリカは経済を立て直すためにどのような政策をとったのでしょうか。

ここでは銀行が行った政策について解説します。

アメリカから始まった世界大恐慌

第一次世界大戦によってヨーロッパが混乱し、そんなヨーロッパに変わってアメリカが工業や農業の中心地となりました。

余剰生産物を輸出することによってアメリカの経済は向上し、世界経済の中心となったのです。

しかし徐々にヨーロッパの経済が回復することにより、アメリカではものが売れなくなっていきました。

これによって株価が暴落したのです。

投資家たちは資金を回復できないのではないかと考え、株価が値下がりをする前に全て売ってしまおうと考えました。

1929年10月24日木曜日、ウォール街の株式取引所で株価が大暴落してしまったのです。

もちろん人々は預金を引き出すために一気に銀行に殺到して、さらに銀行は企業に投資を行っていましたからそのような企業は倒産していきました。

企業から仕事をもらっていた工場なども閉鎖されてしまい、失業率は25パーセントを超えたのです。

緊急銀行法の制定

1933年、フランクリンルーズベルトが大統領に就任しました。

そしてルーズベルトがニューディール政策を実施することにより、世界大恐慌は改善していったのです。

ルーズベルトは緊急銀行法というものを設定しました。

一時的にすべての銀行を閉鎖し、政府が銀行で何が起こっているかという内情を調査したのです。

それによって危機的な状態にあった銀行を支援し、再度編成するということが約束されました。

さらに政府が管理した上で銀行が再開し、通貨のコントロールが行われたのです。

ブロック経済について

この世界大恐慌を受け、イギリスやフランスはブロック経済というものを行いました。

自分たちが所有している植民地をまるでブロックのように持ち、高い関税で取り囲むことによって他の国から安い輸入品が入ってこないようにしたのです。

外国から入ってくる食材等は値段が高いですよね。

これは海外からの食材などに関税をかけ、値段を上げることによって自国の商品を守るということになります。

自分たちの国の商品を購入する人がいれば経済は潤いますが、人々が外国のものばかり購入したら経済は成り立たなくなります。

もちろんこの政策は植民地を持っていない国には大きな影響を与えました。

この植民地を持たない国こそ日本、ドイツ、イタリアであり、この3つが同盟を結んで第二次世界大戦に入っていくのです。

まとめ

いかがでしょうか。

世界大恐慌が起こった背景には第一次世界対戦というものがありましたが、この世界大恐慌は確実に第二次世界大戦への道を切り開いていってしまうのです。

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